Moonlight PAC edition 第41号 2005.12.3発行
編集、発行:Moonlight PAC編集委員会
本号のトピックス
★新規グループ合作作品の詳細が明らかに/公開開始は2006年1月を予定
★圧縮ファイルの充実に向けて/シリーズものは基本的に全て準備する方針
★作品投稿について/PAC運営委員会
★新規グループ合作作品の詳細が明らかに/公開開始は2006年1月を予定
 前号で発表した創作文芸部門第3創作グループ(Novels Group 3)創作文芸部門第4創作グループ(Novels Group 4)の共催によるグループ合作作品の詳細が明らかになりました。以下に列挙します。
 多数の連載・継続中の作品がある中での新規企画ということで完結までには相当の時間を要するでしょうが、複数のジャンルを扱う芸術創造センターならではの作品とするべく邁進していく所存です。「雨上がりの午後」とはまた違う日常の風景を描いた作品「心の時計」にどうぞご期待ください。(本誌編集委員会/第3創作グループ・第4創作グループ)
★圧縮ファイルの充実に向けて/シリーズものは基本的に全て準備する方針
 芸術創造センター(以下PAC)の文芸関係7グループ(創作文芸部門4グループ・二次創作部門3グループ)では掲載作品の規模が大きいものを中心に圧縮ファイルを準備していますが、中短編・読み切りのシリーズものなどは一部を除いて圧縮ファイルがありません。常時接続が普及したとは言え、PCと向き合う時間が制限されているのは変わりありません。そんな状態で特に長編をオンラインで一気に読むのはかなり無理があるのでは、という見解が、芸術創造センター運営委員会の中から何度か上っていました。

 圧縮ファイル作成に要する手間と時間は無視出来ませんが、テキストに限って言えば圧縮ファイル用にするための手順はほぼ定型化されています。そのため、より多くの作品を余裕を持って拝見していただくために圧縮ファイルを出来るだけ揃える、という方針が固まりました。

 現在存在している圧縮ファイルの形式は主にZIP形式ですが、初期の作品ではLZH形式もあり、両者が混在しています。統一性を図るためにも圧縮ファイルの整備充実に当たっては形式の統一(ZIPにする)も欠かせません。また、ファイル先頭の書式部分も統一する必要があります。2005年度内の完成を目標として順次整備してまいりますので、どうぞご利用ください。(芸術創造センター運営委員会)
★作品投稿について/PAC運営委員会
 投稿規程を設けて以来一度も投稿作品の受付がありませんが、当ページでは作品投稿を歓迎しております。規定に関しては投稿規程をご覧戴くとして、ジャンルはオリジナル小説、二次創作作品、ファンタジー、恋愛・・・。著作権侵害やマナー違反のもの以外は、既存のグループ以外の作品も受け付けています。新規ジャンルで複数回数の投稿が確約されるのでしたら、新規グループを立ち上げます。

 「作品は投稿したいけど、このページはどうも敷居が高い」とお思いの方、ご心配は無用です。Moonstone主幹も暗中模索の状態から投稿を始め、それが進展して自分のページ立ち上げに至ったという経緯があります。「始めの一歩」は誰にでもあります。その「始めの一歩」をこのページで踏み出してみませんか?それがきっかけでネット作家として名を馳せることも決して夢ではありません。必要なのは貴方の作品とほんの少しの勇気です。

 「こんな作品じゃ人前に見せられない」と不安になる気持ちも分かります。しかし、価値観で左右される命題において、賛否両論が生じるのは必然的です。非難や否定を恐れず、自身の制作スタンスを堅持して作品をネットを介してこの世に送り出して欲しい、と願わずにはいられません。当ページがその足がかりになれれば幸いです。皆様からの投稿をお待ちしております。(芸術創造センター運営委員会)
編集後記
・マスコミの凋落(ちょうらく)ぶりは目に余る。全国各地で展開されている米軍再編・強化に伴う基地恒久化に対する反対運動は元より、明らかに公約違反である政府与党の増税方針を規定路線として垂れ流している。御用学者で固めた政府税制調査会や資金源である大企業の意向を踏まえた政府与党などの従来からの方針と総選挙中の公約が異なるというダブルスタンダードも甚だ問題だが、少なくとも選挙公約と現状とを比較して、公約違反ならそれを指摘するのがジャーナリズムとして当然の姿ではないのか。
・マスコミは総選挙中に、大手広告会社の意向も受けて小泉旋風を作り出した。これだけでも有権者に判断状況を提供するというジャーナリズムの精神を喪失しているといわざるを得ないが、その後は「小泉チルドレン」「サプライズ」などとワイドショー以下の低劣な報道を繰り返している。そうすることで政府与党への批判が高まるのを回避していると疑わざるを得ないし、そうしているのなら、もはやマスコミは政府与党の宣伝機関でしかない。
・60年前、マスコミは政府の発表、すなわち「大本営発表」を垂れ流して部数を飛躍的に伸ばしたという過去がある。終戦に伴いマスコミ各社は痛切な反省を表明した。にもかかわらず、また同じことを繰り返しているところに日本のマスコミの病根を感じる。日本の有権者が自らの意思で国民のための政権を打ち立てるには、マスコミの宣伝の渦からの脱出が必要不可欠だ。ベネズエラがそうであるように。(M)

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